知らないと損する子育て費用の実態と今日からできる対策方法

「子育てするのに費用がいくら必要なのかわからない」「将来のために今から何をすればいいの?」と不安を感じている方も多いはずです。

子育てには、養育費と教育費を合わせて数千万円規模の費用がかかるため、事前に全体像を把握しておくことが重要です。

今回の記事では、子育てにかかる費用を年齢別に詳しく解説し、今日から始められる具体的な対策方法も紹介します。

子育てにかかる主な費用は「養育費」と「教育費」

子育てには多くのお金がかかりますが、その費用は大きく「養育費」と「教育費」の2つに分けられます。

それぞれどのような内容で、どれくらいの金額になるのかを理解しておくことが、計画的な子育てには欠かせません。

ここでは、養育費と教育費について詳しく見ていきましょう。

養育費

養育費とは、子どもが生活していく上で必要となる基本的な費用のことです。

主に以下のような費用を指します。

• 食費
• 衣服代
• 生活用品費
• 医療費
• 保育費
• お小遣い
• レジャー・旅行費用
• お祝い行事関係費
• 子どものための預貯金・保険
• 子どもの携帯電話料金

子どもの年齢が上がるにつれて食べる量が増えたり、行動範囲が広がったりするため、養育費も徐々に増えていく傾向があります。

家計の中で大きな割合を占める支出です。

教育費

教育費は、以下のように子どもの学びに直接関わる費用を指します。

• 小学校から大学までの学費
• 塾や習い事の月謝
• 教材費や参考書代

公立と私立のどちらを選ぶかによって金額は大きく変わり、すべて私立に通った場合は公立の数倍の費用がかかることも珍しくありません。

とくに大学進学時には入学金や授業料がまとまって必要になるため、早い段階から計画的に準備しておくことが重要です。

【養育費】子育て費用はいくらかかる？

実際に、年齢別で養育費はどれくらいかかるのでしょうか。

内閣府の調査データを基に、子どもが生まれてから大学を卒業するまでに必要な養育費のシミュレーションを以下の表にまとめました。

年齢	年間費用
入園前（0歳～2歳）	約75万円
幼稚園（3歳～5歳）	約76万円
小学生（6歳～12歳）	約83万円
中学生（13歳～15歳）	約98万円
高校生（16歳～18歳）	約100万円
大学生（18歳～21歳）	約62〜84万円

入園前は預貯金・保険が大きな割合を占めています。

成長とともに食費や携帯電話料金、おこづかいなど実生活に関わる費用が増加していくのが一般的です。

高校生のデータは公表されていないものの、中学生と同程度の生活を送るため年間100万円ほどと想定されます。

【教育費】子育て費用はいくらかかる？

次に、教育費について見ていきましょう。

教育費は公立と私立のどちらを選ぶかによって、金額が大きく変わるのが特徴です。

養育費と同様、内閣府の調査データを基にした年代別の教育費用は以下の通りです。

年齢	年間費用
入園前（0歳～2歳）	約9万円
幼稚園（3歳～5歳）	約17万円
小学生（6歳～12歳）	約35万円
中学生（13歳～15歳）	約54万円
高校生（16歳～18歳）	約51万円
大学生（18歳～21歳）	約59〜131万円

大学生の場合、1年あたりの教育費は、国立約59万円、公立約60万円、私立約131万円です。

公立の場合でも大学4年間では約240万円、私立だと約520万円と倍以上の差が出ます。

また、公立中学校の生徒は私立より塾などの補助学習費が高い傾向にあり、その点を踏まえて費用を準備するのが重要です。

0歳から22歳までの子育て費用総額

ここまで見てきた養育費と教育費を合計すると、子育てには実際にどれくらいの費用がかかるのでしょうか。

各教育区分の年数を掛けて、子どもが生まれてから大学を卒業するまでの総額をシミュレーションしました。

教育区分	養育費	教育費	養育費+教育費
入園前（3年間）	2,260,056円	269,622円	2,529,678円
幼稚園・保育園（3年間）	2,289,537円	495,378円	2,784,915円
小学校（6年間）	4,967,742円	2,115,396円	7,083,138円
中学校（3年間）	2,926,701円	1,616,397円	4,543,098円
高校（3年間）	2,926,701円	1,538,913円	4,465,614円
大学（4年間）	3,071,600円	2,420,000円	5,491,600円
合計（22年間）	18,442,337円	8,455,706円	26,898,043円

上記の表は幼稚園から大学まですべて公立に通った場合の金額です。

すべて私立を選択した場合、教育費だけで2,400万円と公立の3倍近くになり、総額は4,000万円を超えることになります。

子育て費用以外にも住宅資金や老後資金など、家族にはさまざまな費用がかかるため、早い段階から計画的に準備しておくことが重要です。

今日からできる！子育て費用対策

子育てには多額の費用がかかりますが、工夫次第で負担を軽減できます。

特別な知識がなくても今日から始められる対策があるので、できることから実践してみましょう。

ここでは、効果的な子育て費用対策を紹介します。

自治体の支援制度・補助金を活用する

各自治体では、子育て世帯向けにさまざまな支援制度や補助金を用意しています。

児童手当や医療費助成、保育料の減免制度など、条件に当てはまれば利用できるものが数多く存在します。

子育て応援券や給付金といった独自の支援を行っている自治体もあるので、住んでいる市区町村のホームページで確認してみましょう。

多くは申請しないと受けられない制度のため、積極的に情報収集することが大切です。

通信費・保険・サブスクを見直して固定費を削減

毎月必ず支払う固定費を見直せば、確実に家計の負担を減らせます。

スマートフォンの料金プランを格安SIMに変更したり、使っていないオプションを外したりするだけで、月数千円の節約につながります。

生命保険や医療保険も、ライフステージに合わせて見直すことで無駄な保障を削減できます。

また、利用していない動画配信サービスやアプリのサブスクリプションがあれば解約し、本当に必要なものだけに絞るのも有効です。

まとめ

子どもが生まれてから大学を卒業するまでには、公立を選んでも約2,700万円、すべて私立だと4,000万円以上の費用がかかります。

漠然とした不安を抱えるのではなく、年齢ごとにいくら必要かを知っておくことで、計画的に準備を進められます。

自治体の支援制度を活用したり、固定費を見直したりすることで、家計の負担を軽減でき、費用対策にも有効です。

早めの対策が将来の安心につながるため、できることから少しずつ始めてみてください。

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