SOHOとは？オフィスとはどう違うの？メリットデメリットもご紹介

SOHOとは、「Small Office Home Office」の略で、小さなオフィスや住宅での働き方、またはその物件を指します。

SOHO物件と呼ばれる賃貸物件も増えてきており、オフィスとの違いがわからないという人もいると思います。

今回はSOHOについて、オフィスとの違い、メリットデメリット、SOHO物件に向いている職種などをご紹介します。

SOHOを不動産の目線で詳しく解説するため、SOHO物件に興味のある方はぜひ参考にしてください。

SOHOとは？

早速、SOHOの意味について簡単に解説しましょう。

SOHOの正式名称は「Small Office Home Office」です。

SOHOと書いて、ソーホーと読みます。

直訳すると、小さな事務所、家庭内事務所で、小さなオフィスや自宅での働き方やその物件をいいます。

一般的に物件を指すことが多く、この記事でも不動産という意味でのSOHOを解説します。

SOHOという言葉はアメリカで生まれ、新型コロナ流行をきっかけに日本にも普及しました。

その普及に伴い、SOHO物件が増加しています。

SOHO物件は事務所利用が可能（または相談可能）な住居物件のため、事務所利用不可などの契約トラブルがなく、安心して業務を進められます。

SOHOとオフィスの違いは？

そんなSOHO物件は、オフィスと似ていると感じる人も多いでしょう。

しかし、この2つには明確な違いがあります。

それぞれを以下の表にまとめました。

	SOHO物件	オフィス物件
契約形態	住居用	事業用
人の出入り	複数人は不可	複数人でも可能
寝泊まり	可能	不可
看板	不可	可能
家賃への課税	非課税	課税
法人登記	原則不可	可能

基本的にSOHO物件は住居用物件を事務所利用可として貸すため、非課税や住み込みなどができ、その点で有利です。

しかし、看板を出したり、法人登記などは基本的に許可されていないため、注意が必要です。

また、複数人の出入りも許されていません。

SOHO物件は隣人が住居として借りている場合も多く、住民の迷惑になった場合、管理会社より注意を受ける可能性もあります。

決まりを守って事務所として利用しましょう。

一方で、オフィス物件は課税対象であり、住居としての使用は認められていません。

しかし、従業員をはじめ、お客さんや取引先の人など複数人の出入りがあっても全く問題ありません。

看板を出して宣伝も可能なので、職種によってはオフィス物件の使用がおすすめです。

SOHO物件のメリットは？

次は、SOHO物件を利用するメリットをご紹介します。

• 家賃を抑えられる
• 住居として使える
• 通勤時間がかからない
• 家賃や光熱費は経費計上できる

前述した通り、SOHO物件はオフィス物件と異なり、非課税物件です。

初期費用や家賃も抑えられる傾向にあり、経費削減につながります。

また、住居として使えるため、好きな時間に働くことが可能です。

夜中に仕事をして、早朝に就寝したとしても全く問題ありません。

自宅が職場なので、通勤時間は一切かからず、時間を有意義に使えます。

さらに、家賃や光熱費は経費として計上でき、節税にも効果的です。

SOHO物件のデメリットは？

一方で、SOHO物件にはデメリットもあります。

• 看板を出せない
• 法人登記できない
• 人の出入りが限られる
• プライベートと仕事空間を分けるのに工夫がいる

SOHO物件はオフィス物件と違って、看板を出せない場合がほとんどです。

また、仕事が軌道に乗って法人登記を検討しても、SOHO物件では原則許可されていないため、別のオフィス物件を借りなければいけません。

さらに、従業員、お客さん、取引先などの人が激しく出入りすることも許されないため、職種によっては向かない場合もあるでしょう。

自宅と職場が同じなので通勤などのストレスから開放される一方で、プライベートと仕事のメリハリがつかないこともあり得ます。

そんな人は、自宅内の部屋ごとに生活用、仕事用と分けて、メリハリをつける工夫が必要です。

SOHO物件に適した職種・適していない職種は？

最後に、SOHO物件に適した職種・適していない職種をご紹介します。

前述した通り、SOHO物件は複数人の出入りがない職種には最適です。

例えば、デザイナー、ライター、プログラマー、エンジニア、動画編集などがあげられます。

従業員もおらず、1人で完結できる仕事であれば、SOHO物件がおすすめです。

反対に、適していない職種は複数人が出入りする美容室やマッサージ、ネイルサロンなどです。

看板が出せないため、お客さんもお店を見つけにくいかもしれません。

しかし、物件によって少人数の出入りであれば認めているところもあるようなので、不動産屋に相談してみるのも良いでしょう。

黙って営業すると、その他住民とのトラブルに発展しかねないため、業務内容は正直に話すようにしてください。

まとめ

今回はSOHOについて、オフィスとの違い、メリットデメリット、SOHO物件に向いている職種などをご紹介しました。

SOHOとは、「Small Office Home Office」の略で、小さなオフィスや住宅での働き方、またはその物件を指します。

一見似ているオフィス物件との違いは以下の通りです。

	SOHO物件	オフィス物件
契約形態	住居用	事業用
人の出入り	複数人は不可	複数人でも可能
寝泊まり	可能	不可
看板	不可	可能
家賃への課税	非課税	課税
法人登記	原則不可	可能

SOHO物件は、費用を抑えられる点でメリットが大きいですが、人の出入りができない点と看板が出せない、法人登記ができない部分でデメリットもあります。

職種や現在の状況に応じて、SOHO物件を選ぶか否かを検討することが大切です。

当社では、審査に不安を感じている方でも安心の物件情報を多数取り扱っています！
審査に落ちてしまった方、他社で断られた方は、ぜひ一度当社にご相談ください。
審査通過に自信あり！まずは、公式LINEアカウントへお気軽にお問い合わせください。

当社のおすすめ新着物件はこちら！